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乳がん検診の利用

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日本の検診率の低さ

欧米諸国では、1990年代に乳がん検診でマンモグラフィーを導入した結果、乳がんでの死亡率が低下したという事実があります。日本はどうでしょうか。 日本では、増え続ける日本人女性の乳がん対策として、2005年に全国の9割以上の自治体で、マンモグラフィーでの検診を開始しました。それまでは、視診や触診での検診がほとんどだったのです。見落とされていた症状も、かなりあったと考えられます。それではマンモグラフィーが導入され、日本人女性の乳がんでの死亡率は、減少したのでしょうか。実は、減少していないという事実があります。何故なら、乳がん検診の検診率自体が10%程と低いのです。そこには、自治体側の事情と、受診する女性側の事情があります。その両者間の事情のすれ違いが、検診率の低さの原因となっています。

乳がん検診は義務だと考えよう

乳がん検診率の低さの原因の一つ目に、自治体側の財源不足があります。そのため、受診できる人を抽選で選んだり、全額補助ではなく、自己負担額を設定するなど、受診者になんらかの負担を求める場合が少なからずあります。受診者の多くは、40代以上の女性です。子育てで一番お金がかかる年代でもあります。自分の検診よりも、子供の学費にお金をまわしてしまいます。また、二つ目の原因は、受診者である女性も特に症状がない場合、検診を後回しにしがちです。特に痛みもしこりもないから大丈夫と思い、検診を受けずに、後から後悔することもあります。日本女性の乳がんでの死亡率を減らすには、この二つの原因に対する対処が必要だと考えられます。特に受診者である女性は、自分の身体に対する自覚を持ち、乳がん検診は義務だと考えるくらいがいいかもしれません。